ミドル世代の転職活動は、在職中でも可能です。むしろ、収入を保ちながら求人探しや応募先の比較ができるため、焦って退職してから活動するより、落ち着いて判断しやすい方法です。ただし、仕事と転職活動を両立するための時間管理や、現職に知られないための配慮が必要です。
ミドル世代が在職中に転職活動をするメリット
在職中の転職活動には、収入や生活を維持しながら、次の職場を慎重に選べるというメリットがあります。
- 給与が途切れないため、条件を妥協して急いで決めにくくなる
- 複数の求人を比較しながら応募先を選べる
- 転職先が決まる前に退職する不安を抑えられる
- 現職で得た経験や実績を整理して、応募書類や面接で伝えやすい
特にミドル世代は、これまでの経験をどの仕事で生かすかによって、転職後の役割や待遇が変わりやすい傾向があります。退職を急がず、仕事内容、年収、勤務地、管理職として働くのか専門職として働くのかなどを比べて決めることが大切です。
在職中の転職活動で注意したいこと
在職中に転職活動をする場合は、現職の業務に支障を出さず、退職時期も含めて計画する必要があります。
転職活動の時間を先に確保する
求人検索や応募書類の作成、面接には時間がかかります。平日の夜や昼休み、休日など、活動に使える時間をあらかじめ決めておくと、仕事との両立がしやすくなります。
面接が複数回ある企業では、日程調整が必要になることもあります。有給休暇や半休を使えるか、オンライン面接に対応できるかを確認しておくと、急な調整にも対応しやすくなります。
会社の設備やメールを転職活動に使わない
転職サイトへの登録、応募書類の作成、応募先との連絡には、個人のスマートフォンやパソコン、個人のメールアドレスを使いましょう。会社のパソコンやメールアドレスを使うと、情報管理上の問題や、転職活動が勤務先に知られるきっかけになる可能性があります。
また、勤務時間中に応募先へ電話をかけたり、職場で転職活動の話をしたりすることも避けます。現職の顧客情報や社内資料を、応募書類や面接で使用してはいけません。
現職に転職活動を伝える時期を考える
転職先が決まる前に、上司や同僚へ転職活動を伝える必要は通常ありません。早い段階で伝えると、退職を引き止められたり、職場での立場や人間関係が変わったりする可能性があります。
一方で、転職先から入社可能日を確認された場合は、引き継ぎや就業規則を踏まえて、無理のない時期を伝えることが重要です。退職を申し出る時期や方法は、勤務先の就業規則と雇用契約を確認して決めてください。
在職中のミドル転職を進める手順
転職活動は、次の順番で進めると、退職時期や応募先を判断しやすくなります。
- 転職理由と希望条件を整理する
仕事内容、年収、勤務地、勤務時間、役職、働き方などを「譲れない条件」と「調整できる条件」に分けます。 - これまでの経験と実績を棚卸しする
担当した業務だけでなく、売上への貢献、業務改善、部下の育成、顧客対応、資格や専門知識などを具体的に整理します。 - 求人を比較して応募する
求人票の仕事内容だけでなく、応募条件、勤務地、給与の範囲、入社時期、雇用形態などを確認してから応募します。 - 面接で入社可能日を伝える
在職中であることを伝え、引き継ぎに必要な期間を踏まえて、実現できる入社時期を説明します。 - 労働条件を確認してから退職を申し出る
採用の連絡だけで判断せず、給与、勤務時間、勤務地、雇用形態、入社日などの条件を書面で確認します。 - 退職と引き継ぎを進める
退職日と入社日が決まったら、担当業務や取引先、進行中の案件を整理し、後任が確認できる形で引き継ぎます。
転職先の条件や入社日が明確になる前に退職すると、収入が途切れる期間や、次の応募先を急いで決めるリスクが生じます。特別な事情がなければ、転職先の条件を確認してから退職を決めるほうが判断しやすいでしょう。
面接で在職中であることをどう伝えるか
在職中であること自体は、転職活動で不利になるとは限りません。面接では、現職への不満だけを強調するのではなく、これまでの経験を次の職場でどう生かしたいのかを説明します。
たとえば、次のように伝えられます。
「現職では営業チームの管理と業務改善を担当してきました。今後は、これまでのマネジメント経験を生かしながら、より長期的に事業づくりに関われる環境で働きたいと考えています。在職中のため、引き継ぎを行ったうえで入社できる時期を希望しています。」
退職理由は、事実と今後の希望がつながるように整理しましょう。前の勤務先や上司への批判が中心になると、採用担当者に「同じ不満を持って退職するのではないか」と受け取られる可能性があります。
在職中の転職活動が難しいケース
勤務時間が長い、出張が多い、家族の介護や育児があるなど、応募や面接の時間を確保しにくい場合は、活動のペースを調整する必要があります。すぐに退職するのではなく、応募先を絞る、オンライン面接を利用する、有給休暇を計画的に使うなどの方法を検討できます。
心身の不調や職場でのハラスメントなど、在職そのものが安全や健康を損なっている場合は、転職活動と退職の順番を一律に決められません。生活費や利用できる制度、相談先を確認しながら、自分の状態を優先して判断してください。
在職中と退職後、どちらで転職活動をするべきか
| 項目 | 在職中 | 退職後 |
|---|---|---|
| 収入 | 給与を受け取りながら活動できる | 退職後は収入が途切れる可能性がある |
| 活動時間 | 仕事と調整する必要がある | 応募や面接の時間を確保しやすい |
| 判断の余裕 | 条件を比較しながら決めやすい | 生活費などの事情で焦ることがある |
| 向いている状況 | 現職を続けながら慎重に探したい場合 | すぐに働けない事情がある、または活動に集中したい場合 |
どちらが正しいかは、現職を続けられる状態か、生活費をどの程度確保できるか、転職活動に使える時間があるかによって変わります。特に理由がなければ、まず在職中に求人や自分の市場価値を確認し、その後に退職時期を判断する進め方が現実的です。
ミドル世代の転職活動は在職中に始めてよい
ミドル世代の転職活動は、在職中でも問題なく始められます。収入を維持しながら、経験を生かせる求人か、希望する働き方ができるかを比較できる点が大きなメリットです。
まずは転職理由と希望条件を整理し、職務経歴書に書ける実績を洗い出してください。そのうえで求人を確認し、転職先の労働条件と入社日が決まってから、退職と引き継ぎの計画を立てると判断しやすくなります。







